前回の記事では、斜面の崩壊確率を求めました。地盤強度のバラつきから確率計算を行うというものです。
本記事は、そうして求めた斜面の崩壊確率をどう使うか、という話しです。これは”信頼性設計”という考え方に基づきます。
一般に、リスクの大きさは以下で表されます。
住宅で起こる斜面崩壊を想定します。
斜面崩壊による影響の大きさを住宅の損害額として、それに発生確率をかけることで、リスクの大きさを金額で評価することができます。
例えば、住宅の損害額を500万円とし、豪雨時の斜面の崩壊確率を20％（安全率=1.05程度）とすると、リスクの大きさを金額として以下のように算出できます。
リスクの大きさ＝ 500万円 × 20％／100 ＝ 100万円
このリスクの大きさである100万円を如何に評価し対応するか、です。
この斜面の崩壊対策を、90万円の費用でできるとしたら、リスクの大きさ100万円に対して崩壊対策を行うことは、経済的にメリットがあると判断できます。
もちろん、このリスクを許容して現状維持を選択することも、一つの判断です。
別のケースとして、住宅の損害額は同程度で、豪雨時の斜面の崩壊確率が2％（安全率＝1.4程度）だとします。するとリスクの大きさは以下になります。
リスクの大きさ＝ 500万円 × 2％／100 ＝ 10万円
この程度なら崩壊対策はせずに、現状維持でいこうかとなります。
ここで注意しなければならないのは、どこまでいってもどこかにリスクは残るということです。あらゆるリスクを完全に排除することは難しいので、ここまでは許容できるという所で線引きをすることになります。リスクを金額で評価することは、線引きのための判断基準に役立ちます。
以上の一連の流れは、リスクアセスメントと見ることができます。
これまで紹介してきた土検棒による土層強度測定、順算による安定計算、崩壊確率の算出は、リスクを評価するためのデータ収集であったとも言えます。
このように斜面崩壊は、調査解析の結果から、対策するかどうかを合理的に決定することができます。
